助産師の年収は約566万円｜年齢別の推移・看護師との差・手取りの目安

助産師の年収は約566万円｜最新データで確認

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」に基づくと、助産師の手取り目安">平均年収は約566万円（月収約38.9万円・年間賞与約98.8万円）とされています（出典：コメディカルドットコム）。別の集計でも約567万円・平均月収約39.0万円・年間賞与約98.8万円とされており（出典：ウェルミーマガジン）、おおむね560万〜570万円台が目安と考えてよいでしょう。

比較として、国税庁「民間給与実態統計調査（令和7年分）」では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円・女性342万円、正社員559万円・正社員以外210万円）です（出典：国税庁、集計値）。助産師は民間給与所得者全体より80万円前後高い水準にある、という見方ができます。

なお、これらはあくまで調査に基づく平均値であり、夜勤回数・役職・勤務先の給与規程によって個人差が大きい点には注意してください。

年齢別に見る助産師の年収の推移

厚生労働省のデータに基づく年齢階級別の平均年収の目安は次のとおりです（出典：ウェルミーマガジン）。

20代前半から30代前半にかけて一度横ばいになるものの、30代後半以降は再び上昇し、50代後半でピークを迎える傾向が読み取れます。経験年数や役職の有無が反映されやすいため、単年ごとの上下よりも長い目で見るのが現実的です。

看護師との年収差は約40万円｜理由は業務の違い

同じ調査では、看護師の平均年収は約524万〜525万円とされており、助産師は約40万円高い計算になります（出典：コメディカルドットコム、ウェルミーマガジン）。

背景には、保健師助産師看護師法上、正常分娩であれば医師の指示を待たずに助産行為を行えるという職務の違いがあります。加えて、分娩介助手当やオンコールの待機手当など、助産師特有の手当が支給される施設があることも収入を押し上げる要因です。ただし、これらの手当の有無や金額は勤務先の規程によって大きく異なります。

助産師の手取りの目安

月々の手取りは、額面の75〜85％程度が目安とされています（扶養家族の有無などで変動）。助産師の場合は月31万円前後が相場という整理です（出典：コメディカルドットコム）。

年収566万円の場合、この割合を単純に当てはめると手取りはおおむね425万〜480万円台が目安になりますが、賞与は社会保険料の計算方法が月給と異なるため、あくまで概算として捉えてください。住民税や保険料は地域・加入制度で差が出ます。自分の条件に近い数字は手取り早見で確認し、年収帯ごとの比較は年収指数もあわせてご覧ください。

新卒・パートなど働き方別の水準

新卒助産師の初任給は月29万円程度、手取りは23万円前後、初年度の年収は約360万円（月収29万円・賞与10.9万円）が目安とされています。初年度は賞与が満額支給されないことが多く、年収が低く出やすい点に注意が必要です（出典：コメディカルドットコム）。

パート・非常勤の場合、平均時給は2,168円、ボーナスは約20.9万円というデータがあります（同調査）。ただし首都圏では時給2,000円超、地方では1,500円程度の求人もあり、地域差が大きいため平均値は参考値として扱うのが安全です。

年収を比べるときの注意点

助産師の給与は、病院・診療所・行政・看護系教育機関などの勤務先によって水準が異なります。日本看護協会の調査では、看護職員全体の平均税込給与総額（月額・各種手当を含む）は病院約39.6万円、診療所約37.1万円、行政約42.0万円、看護系教育機関約46.4万円という目安が示されています（出典：ウェルミーマガジン）。ただしこれは助産師単独ではなく保健師・看護師を含む全体値で、平均年齢や勤続年数の差も影響しています。

求人を比較する際は、月給の総額だけでなく、基本給の割合・賞与実績・各種手当の内訳まで確認するのがおすすめです。関連する記事は記事一覧にまとめています。