パーソルキャリアの年収はいくら?平均819万円の親会社との違い・手取り目安を解説
パーソルキャリアの年収を、親会社パーソルホールディングスの有価証券報告書(平均819万円)とパーソルキャリア単体の口コミ情報(約540万円前後)に分けて解説。職種別・年齢別・グレード別の年収レンジや、年収819万円・540万円の手取り目安、残業時間の実態もまとめました。
パーソルキャリアの年収は?まず結論
パーソルキャリアの年収を調べると、大きく2つの数字が出てきます。1つは親会社であるパーソルホールディングスの有価証券報告書に記載された手取り目安">平均年収819万円(平均年齢40.9歳、2025年3月期)。もう1つは口コミサイト「openwork」などに投稿されているパーソルキャリア単体でおおむね540万円前後という数字です。
有価証券報告書の平均年収はグループ全体の全従業員の平均値であり、パーソルキャリア単体の水準とは一致しません。またどちらも「会社全体の平均」なので、実際の年収は職種・グレード・評価によって大きく変わります。参考までに、国税庁の民間給与実態統計調査(令和7年分)では民間の平均給与は487万円、男性597万円・女性342万円です。これを踏まえると、いずれの数字も人材サービス業界では高い水準にあるといえます。
親会社・パーソルホールディングスの平均年収推移
有価証券報告書ベースの平均年収は、直近数年で着実に上がっています。
| 年度(3月期) | 平均年収 | 平均年齢 |
|---|---|---|
| 2020年 | 650万円 | 38.5歳 |
| 2021年 | 665万円 | 38.5歳 |
| 2022年 | 730万円 | 39.5歳 |
| 2023年 | 727万円 | 39.8歳 |
| 2024年 | 812万円 | 40.4歳 |
| 2025年 | 819万円 | 40.9歳 |
2025年3月期は前年から約7万円の増加となりました。人材紹介・人材派遣などのスタッフィング事業や海外事業の伸びが業績を押し上げていることが背景にあるとされています(talentsquare.co.jp、career-x.co.jp)。ただしこれはあくまでグループ全体の平均値です。
パーソルキャリア単体の年収(職種別・年齢別の目安)
パーソルキャリア単体については、口コミサイト「openwork」の投稿をもとにした集計で、平均年収はおおむね540万円前後とされています。同サイトの職種別・年齢別の推定値は次のとおりです(2025年3月時点とされる情報)。
| 職種 | 平均年収(推定) |
|---|---|
| 営業 | 515万円 |
| 企画 | 627万円 |
| キャリアアドバイザー | 526万円 |
| エンジニア・SE | 699万円 |
| 年齢 | 推定平均年収 |
|---|---|
| 25歳 | 439万円 |
| 30歳 | 538万円 |
| 35歳 | 602万円 |
| 40歳 | 682万円 |
| 45歳 | 785万円 |
| 50歳 | 841万円 |
これらは口コミ投稿に基づく推定値であり、実際の支給額を保証するものではありません。なおdodaが公表する業種別の平均年収では、人材サービス業は375万円とされており、業界平均と比べると高い水準にある傾向です(career-x.co.jp)。
手取りの目安はどれくらい?
年収から手取りを試算すると、次のようになります。国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の公式情報をもとにした試算です。
- 年収819万円(41歳・扶養なし想定):年間手取り 約603〜604万円/月あたり 約50万円
- 年収540万円(扶養なし想定):年間手取り 約420万円/月あたり 約35万円
差し引かれる主な項目は所得税・住民税・健康保険・厚生年金・雇用保険・介護保険(40歳以上)です。手取り額は家族構成や扶養の有無、お住まいの地域(健康保険料率・住民税)、年齢によって変動します。あくまで目安としてご覧ください。より細かい金額は手取り早見で確認できます。
グレード別の年収レンジと初任給
パーソルキャリアでは年次ではなく成果と行動で評価するグレード制を導入しており、ビジネス職はS1〜M3、エンジニアやデザイナーなどの専門職はPE1〜PE6に分かれています。公表・紹介されている年収レンジの目安は次のとおりです。
| グレード | ビジネス職 | 専門職 |
|---|---|---|
| S1・PE1(1〜2年目) | 350〜400万円 | 400〜600万円 |
| S2・PE2(3〜6年目) | 400〜550万円 | 500〜600万円 |
| S3・PE3(7〜10年目) | 550〜700万円 | 600〜800万円 |
| M1・PE4(10年目以降) | 700〜800万円 | 800〜1,000万円 |
| M2・PE5(評価次第) | 800〜1,000万円 | 1,000〜1,200万円 |
| M3・PE6(評価次第) | 1,000〜1,200万円 | 1,200万円以上 |
初任給の一例として、ビジネス総合(セールス)は月給222,000円、時間外勤務手当19.9時間/月で計算したモデルケースは256,514円とされています。専門職は年俸制で、エンジニア3,700,000〜5,500,000円、データサイエンティスト4,000,000〜5,500,000円、ITコンサルタント3,600,000〜5,500,000円、UI/UXデザイナー3,800,000〜5,500,000円、企画系3,500,000〜5,500,000円といった募集レンジが紹介されています(残業代・賞与は別途)。賞与は年2回で、半期ごとの人事考課のうち成果評価は賞与に、行動評価は昇給に反映される仕組みとされています(talentsquare.co.jp、migi-nanameue.co.jp)。
残業時間・働き方と年収の関係
年収を考えるうえでは、労働時間とのバランスも重要です。同社の採用情報では、平均残業時間はメンバークラス15.4時間、管理職18.1時間(2025年3月時点)とされています。dodaの調査による「人材サービスの営業」の平均残業時間22.4時間と比べると短い傾向です。また2024年度の離職率は7.3%で、厚生労働省「令和6年雇用動向調査」の全体離職率14.2%を下回るとの情報もあります。リモートワークやフレックスの制度が整備されている点も、実質的な待遇を考えるうえでの要素になります(career-x.co.jp)。
まとめ
パーソルキャリアの年収は、親会社パーソルホールディングスの有価証券報告書ベースで平均819万円(2025年3月期・平均年齢40.9歳)、パーソルキャリア単体では口コミベースでおおむね540万円前後という情報があります。グレード別には350万円台から1,200万円以上まで幅があり、評価次第で昇格スピードが変わる点が特徴です。
いずれも会社全体の平均や口コミに基づく推定値であり、実際の年収・手取りは職種・グレード・家族構成・居住地によって異なります。数字は目安として捉え、詳しい手取りは手取り早見、業界や職種ごとの年収比較は年収指数もあわせてご活用ください。関連記事は記事一覧から確認できます。
よくある質問
パーソルキャリアの平均年収はいくらですか?
親会社パーソルホールディングスの有価証券報告書(2025年3月期)では平均年収819万円・平均年齢40.9歳とされています。一方、口コミサイトopenworkの情報ではパーソルキャリア単体でおおむね540万円前後とされています。どちらも会社全体の平均値であり、職種・グレード・評価によって個人差が大きい点にご注意ください。
年収819万円の場合の手取りはどれくらいですか?
41歳・扶養なしを想定した国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の情報に基づく試算では、年間手取りは約603〜604万円、月あたり約50万円が目安です。家族構成・居住地・年齢によって社会保険料や税額が変わるため、実際の金額は異なります。
パーソルキャリアの初任給はいくらですか?
一例としてビジネス総合(セールス)は月給222,000円、時間外勤務手当19.9時間/月を想定したモデルケースは256,514円とされています。専門職は年俸制で、職種ごとに3,600,000〜5,500,000円程度のレンジが提示されている例があります。募集職種や時期によって条件は変動します。
パーソルキャリアは残業が多いですか?
同社の採用情報では平均残業時間はメンバークラス15.4時間、管理職18.1時間(2025年3月時点)とされています。dodaの調査による「人材サービスの営業」の平均22.4時間より短い傾向ですが、配属部署や繁忙期によって差があります。
パーソルキャリアで年収を上げるにはどうすればよいですか?
年次ではなく成果と行動を評価するグレード制を採用しており、昇格のタイミングは評価次第とされています。専門職のほうがビジネス職より年収水準が高い傾向があるため、職種選択も年収に影響します。一般的な傾向として、実績を積みグレードを上げることが年収アップにつながりやすいといえます。
参考情報
- 標本調査結果|国税庁(令和7年分 民間給与実態統計調査)
- パーソルキャリアの年収は平均819万円!役職別給与・偏差値も解説
- 【2026年版】パーソルキャリアの年収はどれくらい?平均年収・役職別・年代別に徹底解説
- パーソルキャリアの年収はどれぐらい?職種別・年齢別の平均収入と激務の噂を解説【2026年最新】
- 令和6年分民間給与実態統計調査結果について 1 調査の概要 民間給与実態統計調査は、統計法に基づく基幹統計であり、昭和 24 年分から始まり、今回 が第 76 回目に当たる。この調査(サンプル調査)は、民間の事業所における年間の給与の実 態を、給与階級別、事業所規模別、企業規模別等に明らかにし、併せて、租税収入の見積り、 租税負担の検討、税務行政運営等の基本資料とすることを目的としている。 (注)この調査は、サンプル調査であり、標本事業所等から得た標本値に標本抽出率等の逆 数を乗じて全体の給与額等を推計している。
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本記事の金額は公開統計や一般的な試算に基づく目安です。実際の手取りは社会保険・税法・扶養・居住地により異なります。重要な意思決定の前に、最新の公式情報や専門家の助言を確認してください。