パシフィックコンサルタンツの年収はいくら？平均約720万円の内訳と手取りを解説

パシフィックコンサルタンツの年収は平均約720万円｜口コミ集計の実態

パシフィックコンサルタンツは、道路・橋梁、河川・砂防、都市・地域計画、環境・エネルギーなどを対象に調査・計画・設計を担う建設コンサルタントです。年収は職種や役職による差が大きく、複数の口コミサイトのデータを総合した集計では、正社員の手取り目安">平均年収は約720万円、年収レンジは400万〜1,230万円とされています（jobree.co.jp）。平均年齢45.0歳・平均勤続年数12.4年という数字も合わせて紹介されており、専門性を磨きながら長期就業しやすい環境と評価されています。ただしこれらは口コミ・推計ベースの数値であり、実際の年収は職種・等級・勤務地・残業時間によって変わります。

年代別・職種別の年収目安

口コミ集計で示されている年代別の目安は次のとおりです。

職種別では、コンサルタント職776万円、技術職717万円、技師655万円、事務職608万円という集計があります。建設コンサルタント業界全体の平均は約620〜650万円とされ、同社はそれを上回る水準という見方です。20代後半の平均は631万円、20代後半のコンサルタント職に限ると655万円というデータも公開されています（openmoney.jp）。

初任給とモデル賃金｜公式募集要項の数字

キャリア採用の募集要項によると、月給制の総合コースは高専卒270,000円以上、大学卒280,000円以上、院卒286,000円以上（令和8年4月の新卒初任給）。入社年の10月に一律3,000円増額される給与改定があります。モデル賃金として、大卒・正社員経験10年で年収約770万円（残業月45時間・賞与年間5.0か月を想定、月例給与356,000円）という例が示されています。賞与は年2回（12月・6月）で業績連動、昇給は年1回（10月）の評価による仕組みです（pacific.co.jp）。

手取り額の目安はいくら？

平均年収720万円・平均年齢45歳の場合、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた年間手取り額は約510〜530万円、月額換算で約43〜44万円という試算があります。年収650万円のケースでは、額面6,500,000円に対して手取り約4,935,600円（月約411,300円）という計算例も紹介されています。手取りは扶養人数、お住まいの自治体の税率、社会保険の加入状況などで変わるため、あくまで目安としてください。自分の条件で確認したい場合は手取り早見を活用してください。

役職・等級で年収はどう上がる？

給与体系は年功序列の要素が強く、「バンドチェンジ」と呼ばれる昇進システムで段階的に年収が上がる仕組みとされています。特に課長昇進が大きな分岐点となり、役職手当の加算で年収が一段上のゾーンに移行します。

技術士やRCCMなどの国家資格の取得が、年収アップの重要な分岐点になるとも言われています。

日本全体の平均給与と比較すると

国税庁の民間給与実態統計調査（令和7年分）では、給与所得者全体の平均給与は487万円、男性597万円、女性342万円、正社員559万円、正社員以外210万円です（nta.go.jp）。同社の口コミ集計ベースの平均約720万円はこれを大きく上回りますが、職種・等級・年齢構成が異なるため単純比較はできません。業界や職種をまたいだ比較には年収指数も参考にしてください。

残業・賞与・働き方のポイント

平均残業時間は月24時間（ESGデータ）とされ、建設系企業のなかでは比較的低水準という評価があります。ただし年度末（3月）は繁忙期で残業が増えやすい傾向があります。賞与は年2回で年間6か月程度が目安とされますが、業績連動のため受注状況によって変動します。非管理職は残業手当が全額支給され、管理職は一定時間分の時間外労働手当が基本給に含まれる扱いです。最新の募集条件や待遇はpacific.co.jpで確認してください。関連記事は記事一覧からどうぞ。