SE（システムエンジニア）の年収はいくら？平均給与487万円を基準に手取りの目安を解説

SE（システムエンジニア）の年収はいくら？まず全体平均を確認する

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者（5,163万人）の平均給与は487万円で、前年より1.9％（9万1千円）増えました。男女別では男性597万円、女性342万円、雇用形態別では正社員（正職員）559万円、正社員（正職員）以外210万円です。平均給与は給料・手当と賞与を合わせた額面で、所得税や社会保険料を差し引く前の金額です（平均給料・手当412万円、平均賞与75万円）。

もっとも、この調査は職種別の平均給与を公表していないため、「SE（システムエンジニア）の手取り目安">平均年収は◯◯万円」と公的統計から断定することはできません。SEの年収は、勤務先の企業規模や事業内容、正社員か派遣・業務委託か、担当領域や役職などによって大きく変わるのが一般的です。以下では、SEの年収を考える際の比較基準になる全体平均と、額面から手取りを引いた目安を整理します。

年齢別・男女別の平均給与と手取りの目安

※手取りは、平均給与を賞与なし・扶養なしの会社員の年収とみなし、2026年の税制・社会保険料率で計算した目安です（40歳以上は介護保険料を含む）。実際の手取りは住んでいる地域や加入する健康保険、控除の有無によって変わるため、あくまで概算として見てください。

SEの年収を左右しやすい要素

• 雇用形態：調査全体では正社員（正職員）の平均給与559万円に対し、正社員以外は210万円と大きな差があります。
• 企業規模・事業内容：同じSEという呼び方でも、受託開発・自社サービス・金融系・インフラ系などで水準は異なると考えられます。
• 担当領域と役割：設計・開発・運用・マネジメントなど役割によって評価のされ方が変わります。
• 年齢と経験：調査全体では男性は55〜59歳まで平均給与が上がる傾向にあり、年齢や勤続年数が年収に影響します（女性は20代後半以降ほぼ横ばいで、正社員以外で働く人の割合が高いことが一因と考えられています）。

これらは一般的な傾向であり、個々のSEの年収を保証するものではありません。

額面487万円なら手取りは約383万円が目安

平均給与487万円を、賞与なし・扶養なしの39歳以下の会社員の年収と仮定した場合、手取りは年約383万円が目安です。額面との差である約104万円の内訳は、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料などの社会保険料と、所得税・住民税です。40歳以上は介護保険料が加わるため、同じ年収でも手取りは少し減ります。また、年収が上がるほど所得税の税率や社会保険料の負担が段階的に重くなるため、額面の差ほど手取りの差は広がりません。年収別の手取りは手取り早見や年収指数で確認できます。

自分の年収を平均と比べるときの3つの注意点

1. 平均値は高めに出やすい：一部の高収入が平均を引き上げるため、多くの人は平均より低いと感じがちです。給与階級別では、男性は400万円超500万円以下が487万人（構成比16.6％）、女性は200万円超300万円以下が417万人（同18.7％）で最も多くなっています。
2. 「誰の平均か」をそろえる：487万円は1年を通じて勤務した5,163万人の平均です。年末時点の給与所得者6,080万人には中途入社・退職者も含まれるため、自社や自分と比較するときは在籍期間が1年未満の人を除いて考えると実態に近づきます。
3. サンプル調査である：国税庁は推定総額の標準誤差率を公表しており、給与の合計で1.24％、従事員1〜9人の事業所では1.40％です。小さな差に一喜一憂せず、数年分の推移で見るほうが安全です。

まとめ：SEの年収は平均より「手取り」で確認を

SE（システムエンジニア）の年収は、全体平均487万円をひとつの基準にしつつ、雇用形態・企業規模・役割による差を踏まえて考える必要があります。公的統計では職種別の平均が示されていないため、「SEの平均は◯◯万円」という単一の数字を鵜呑みにしないことが大切です。自分の年収を比べるときは、額面だけでなく社会保険料と税金を引いた手取りで生活設計を考えましょう。他の年収・手取りの記事は記事一覧から確認できます。