40歳 平均年収は531万円｜男女別・手取り・中央値の目安を最新データで解説

40歳 年収は487万円｜令和7年分 民間給与実態統計調査の男女・年齢別・手取り目安">平均年収は531万円——国税庁の令和7年分データ

国税庁が公表した民間給与実態統計調査（nta.go.jp）の令和7年分によると、1年を通じて勤務した給与所得者全体の平均給与は487万円（前年比1.9％増）です。年齢階層別に見ると、40歳を含む40〜44歳の平均給与は男女計で531万円（男性648万円・女性370万円）となっています。

ただし、これはあくまで「平均」の金額であり、業種・企業規模・雇用形態・地域などによって大きく変わります。40歳全員がこの水準というわけではなく、目安として捉えるのが適切です。

年齢階層別・男女別の平均給与

（memorva.jp が国税庁データをもとに作成した表より）

男性は55〜59歳（734万円）まで年齢とともに上昇する一方、女性は年齢による差が比較的小さく、40代以降は370万円前後で推移しています。男女差が大きい点は事実として押さえておきたいところです。

正社員と正社員以外では大きな差

同じ令和7年分の調査では、正社員（正職員）の平均給与は559万円、正社員以外（パート・アルバイトなど）は210万円です。正社員のうち男性は623万円・女性は444万円、正社員以外は男性270万円・女性179万円となっています。雇用形態の違いは、40歳前後の年収を考えるうえで非常に影響が大きい要素です。詳しい内訳は国税庁の調査結果概要（nta.go.jp）でも確認できます。

業種別の平均給与

平均給与を業種別に見ると、最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の854万円、次いで「金融業，保険業」726万円、「情報通信業」682万円です。最も低いのは「宿泊業，飲食サービス業」の276万円で、業種によって倍以上の開きがあります（LIMO（limo.media））。同じ40歳でも、業種や職種によって年収水準は大きく異なります。

40歳・平均年収531万円の手取りの目安

額面の年収からは、所得税・住民税・社会保険料などが差し引かれます。年収531万円の場合、手取りは額面の75〜80％程度、年400万円前後（月33万円前後）が目安です。別の集計で40〜44歳の平均を516万円前後とした場合の手取りを、年390万〜410万円（月32万〜34万円）とする紹介もあります（MyVision（my-vision.co.jp））。

実際の手取りは、扶養の有無、居住地による住民税の違い、加入する健康保険制度などで変わります。あくまで概算として捉え、条件別の金額は手取り早見で確認してください。

平均値だけで判断しない——中央値という視点

平均年収は、一部の高所得層の影響で引き上げられやすい指標です。年齢別の公式な中央値は公表されていませんが、複数の公的資料をもとに40歳の中央値を約450万円前後と推定する紹介もあります（MyVision（my-vision.co.jp））。平均を下回っていても、同年代のなかで大きく劣っているとは限りません。また、調査年次や集計方法が異なる資料では40〜44歳の平均を516万円前後とするものもあり、数字の出所と調査年を確認することが大切です。

年収と手取りを見直すときの視点

• 手当・控除の確認（通勤手当など非課税分は上記の平均給与に含まれない）
• iDeCoやふるさと納税などの制度活用（適用条件や上限は個人差が大きい）
• 業種・職種・資格による年収カーブの見直し

40代前半は、役職や業界によって年収の伸び方が分かれやすい時期です。年代別の水準は年収指数、関連する解説は記事一覧もあわせてご覧ください。