年収1500万円の手取りはいくら？月額・税金・社会保険料の内訳【2026年版】

年収1500万円の手取りはいくら？結論は約985万〜1,030万円

年収1500万円（額面）の手取り額は、年間でおよそ985万〜1,030万円、月額に換算すると約82万〜86万円が目安です。手取り率は約66〜70%となり、額面の3割前後が所得税・住民税・社会保険料として差し引かれます。

複数の試算サイトでも、独身・扶養なし・東京都・会社員という条件で約985万円〜約1,024万円と幅が出ています。これは保険料率や税制の適用年度、標準報酬月額の上限の扱いなどで差が出るためで、いずれも概算値です。実際の手取りは勤務先の健康保険組合やお住まいの自治体、家族構成によって変わります。

自分の年収帯の手取りをざっくり把握したい場合は手取り早見もあわせてご覧ください。

年収1500万円で引かれる税金と社会保険料の内訳

年収1500万円では、給与所得控除が上限の195万円となり、所得税の税率は33%が適用される水準です。差し引かれるものの内訳は、おおむね次のとおりです。

健康保険料は協会けんぽの都道府県別料率で変わり、東京都の例では約64万〜69万円とする試算と約76万円とする試算があります。いずれも本人負担分（労使折半後）の概算です。

手取り率は約66〜70%｜平均給与との比較

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（nta.go.jp）によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円です。男女別では男性597万円、女性342万円、正社員559万円、正社員以外210万円となっています。

年収1500万円は平均給与の3倍以上にあたり、給与所得者の上位約3%に入る高年収帯とされます。年収500万円の手取り率が約78%とされるのに対し、1500万円では約66〜70%まで下がり、累進課税と社会保険料の影響がはっきり表れます。

年収帯ごとの比較は年収指数で確認できます。

同じ年収1500万円でも手取りが変わる要因

• 年齢：40歳以上は介護保険料（協会けんぽ東京で1.62%・労使折半）が上乗せされ、年間で7万円前後減る例があります。
• 家族構成：配偶者控除や扶養控除が適用されると、その分だけ手取りが増えます。
• 居住地域：健康保険料率は都道府県ごとに異なります。
• 加入先：協会けんぽか健康保険組合かで料率が変わります。
• 賞与の割合：厚生年金は標準報酬月額65万円、健康保険は139万円などの上限があり、賞与が高額な場合は保険料が抑えられることがあります。
• 各種控除：iDeCo、生命保険料控除、住宅ローン控除、ふるさと納税などを利用していると、実際の手取りは試算より多くなります。

年収1500万円の月額イメージと手取りの増え方

年収1500万円を12等分すると額面の月額は125万円です。ここから税金と社会保険料が引かれ、手取りは月約82万〜86万円になります。

年収が1500万円から1550万円へ50万円上がっても、手取りの増加は約25万〜28万円にとどまるという試算があります。増えた額面のうち4割前後が税金と社会保険料に回る計算で、高年収帯では「額面ほど手取りは増えない」点に注意が必要です。

まとめ

年収1500万円の手取りは、年間約985万〜1,030万円・月額約82万〜86万円、手取り率は約66〜70%が目安です。所得税率33%と社会保険料の負担が大きく、扶養人数・年齢・居住地域・加入する健康保険によって金額は変わります。あくまで概算として捉え、正確な金額は勤務先の給与明細や自治体の通知で確認してください。関連する手取りの考え方は記事一覧でもまとめています。