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理学療法士の年収は約444万円|令和7年公的統計の最新データと手取り目安

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査によると、理学療法士・作業療法士などの推定年収は約443.6万円です。男女別・企業規模別・都道府県別の水準や、国税庁の平均給与487万円との比較、額面444万円の手取り目安までを整理します。手取りは控除や地域で変わるため、あくまで目安としてご覧ください。

キーワード: 理学療法士 年収

理学療法士の年収は約444万円|令和7年の公的統計で確認

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の令和7年(2025年)データをもとに、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士を合算した区分の推定年収は、約443.6万円(約444万円)と算出されています。令和6年の444.1万円からほぼ横ばいで、令和2年以降では初めて前年を下回ったとされています(出典:1post.jp)。

ただし、この数字を読むときには前提があります。

  • 4職種の合算値であり、理学療法士だけの年収ではない
  • 対象は雇用されて働く一般労働者(企業規模10人以上)で、開業・個人事業の人は含まれない
  • 統計に「年収」という項目はなく、月給と賞与から計算した推定値である

そのため本記事の金額は、すべて「目安」「概算」としてご覧ください。勤務先・地域・経験年数・雇用形態によって実際の金額は変わります。

数字の読み方──「きまって支給する給与」と年間賞与

統計には年収の項目がないため、一般には「きまって支給する現金給与額×12か月+年間賞与その他特別給与額」で年収を推定します。令和7年調査(企業規模10人以上)の主要データは次のとおりです。

項目男女計男性女性
平均年齢36.2歳36.7歳35.5歳
平均勤続年数8.4年9.2年7.6年
きまって支給する現金給与額(月)30万9,900円32万5,100円29万2,700円
所定内給与額(月)29万8,200円31万2,400円28万2,000円
年間賞与その他特別給与額71万7,200円76万6,900円66万600円
推定年収(目安)約443.6万円約466.8万円約417.3万円

30万9,900円×12か月=371万8,800円に、賞与71万7,200円を足すと443万6,000円になります。残業代や各種手当を除いた所定内給与は29万8,200円なので、残業・手当で月1万円程度の上乗せがある計算です。

ここで示したのは税金や社会保険料を引く前の「額面」の金額です。実際に口座に振り込まれる手取りはこれより少なくなります(詳しくは手取り早見もご覧ください)。

男性・女性、勤続年数で見る年収の違い

令和7年調査では、男性の推定年収が約466.8万円、女性が約417.3万円で、男女差は49.5万円でした。内訳をみると、きまって支給する現金給与額の差(月3.24万円×12=38.88万円)が最も大きく、賞与の差(10.63万円)が続きます。平均勤続年数にも1.6年の開き(男性9.2年・女性7.6年)があります。

別の集計では、月給の中央値が男性29.9万円・女性27.3万円で、女性は男性の91.4%にあたるという結果も公表されています(tugico.com)。この差には年齢・勤続年数・役職・労働時間の違いが含まれるため、性別そのものが差の原因だと断定することはできません。

企業規模・都道府県で変わる理学療法士の年収

同じ調査でも、勤務先の企業規模によって水準は変わります。

企業規模平均年齢月の現金給与額年間賞与年収の目安
1,000人以上34.5歳31万5,000円82万9,600円約461万円
100〜999人36.5歳30万5,300円69万8,500円約436万円
10〜99人37.7歳31万9,400円59万600円約442万円

大規模施設は賞与が厚い一方、平均年齢が低いため年収がそのまま高いとは限らない点が読み取れます。また、都道府県別の月給は25.5万円から33.3万円(山口県)まで幅があるとの集計もあります(tugico.com)。物価や家賃の水準も地域で異なるため、金額だけで暮らしやすさは判断できません。

国税庁の平均給与487万円と比べると高い?低い?

国税庁「民間給与実態統計調査」の令和7年分では、平均給与は487万円、男性597万円、女性342万円、正社員559万円、正社員以外210万円とされています(nta.go.jp)。

リハビリ4職種の推定年収443.6万円は、この全体平均487万円をやや下回る水準です。ただし両調査は対象(企業規模・職種・雇用形態)や集計方法が異なるため、単純に比較して「損か得か」を判断することはできません。参考値として並べて眺める程度が適切です。

額面443.6万円のときの手取り目安

年収443.6万円(額面)の場合、独身・扶養なし・40歳未満・協会けんぽ加入といった条件で概算すると、社会保険料で約65万円、雇用保険料で2万円台、所得税・住民税で25万円前後が差し引かれ、手取りは年約345〜350万円(月約29万円前後)になる計算です。額面のおよそ78%が目安となります。

実際の手取りは、健康保険料率の都道府県差、年齢(40歳以上は介護保険料)、扶養の有無、住民税の額によって変わります。あくまで概算として捉え、自分の条件に近い数字は手取り早見で確認してください。

年収を上げるために検討できるポイント

年収を左右する要素は、給与の高い職場を選ぶことだけではありません。一般的には次のような選択肢が挙げられます。

  • 企業規模の大きい施設・病院を選ぶ(1,000人以上は年収約461万円の目安)
  • 主任・係長などの役職や、認定資格・専門資格を取得する
  • 夜勤・休日対応など手当の付く働き方を検討する
  • 複数の求人を比較し、賞与や手当の条件まで確認する

いずれも年収が必ず上がる保証はなく、働き方や生活への影響も含めて判断する必要があります。理学療法士に限らず、職種別の年収水準は年収指数で確認できます。関連する記事は記事一覧にまとめています。

なお、本記事の数値はいずれも公開統計に基づく目安であり、個々の勤務先の条件を保証するものではありません。

よくある質問

理学療法士の平均年収はいくらですか?

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の令和7年データでは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士を合算した区分の推定年収が約443.6万円(約444万円)と算出されています。ただし4職種の合算値であり、理学療法士単独の年収ではない点に注意が必要です。勤務先や地域で差があるため、あくまで目安としてご覧ください。

理学療法士の手取りは月どのくらいですか?

額面年収443.6万円の場合、独身・扶養なし・40歳未満・協会けんぽ加入という条件で概算すると、手取りは年約345〜350万円、月約29万円前後になる計算です。健康保険料率の都道府県差、40歳以上の介護保険料、扶養の有無などで変わるため、あくまで概算の目安です。

理学療法士と作業療法士で年収は違いますか?

厚生労働省の賃金構造基本統計調査は4職種の合算で公表されるため、この統計では理学療法士と作業療法士を個別に比較できません。人事院「職種別民間給与実態調査」ではPT・OTをそれぞれ把握できる形でデータが公表されています(企業規模50人以上・4月分など調査条件が異なります)。

開業している理学療法士の年収は含まれますか?

含まれません。賃金構造基本統計調査の数値は、事業所に雇用されて働く一般労働者(企業規模10人以上)が対象です。自営業・開業している人や、職員10人未満の小規模事業所で働く人は対象外となるため、実際の分布はこの数字よりも広いと考えられます。

理学療法士の年収を上げる方法はありますか?

一般的には、企業規模の大きい施設を選ぶ、役職や認定資格を取得する、手当の付く働き方を検討する、賞与や手当の条件まで含めて求人を比較する、といった選択肢が挙げられます。ただし年収が必ず上がる保証はなく、働き方や生活への影響も含めて判断することが大切です。

参考情報

関連ガイド

本記事の金額は公開統計や一般的な試算に基づく目安です。実際の手取りは社会保険・税法・扶養・居住地により異なります。重要な意思決定の前に、最新の公式情報や専門家の助言を確認してください。