歯科医の年収は平均1,062.7万円｜年代別・手取りの目安まで解説

歯科医の年収は平均1,062.7万円｜令和7年の調査データ

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」令和7年（2025年）によると、歯科医師の推計年収は1,062.7万円です。一般労働者・産業計・企業規模計（10人以上）の値で、全144職種中5位。全職種平均（労働者数加重平均545.5万円）の約1.95倍にあたります（出典：totonoe.tech）。

内訳は、きまって支給する現金給与額（月額）85.0万円、年間賞与その他特別給与額42.8万円。平均年齢39.6歳、平均勤続年数6.0年です。この推計年収は「月額×12＋年間賞与」で計算された統計上の平均値であり、中央値ではない点に注意してください。パートタイム労働者は含まれず、企業規模10人以上の集計です。

国税庁の民間給与実態統計調査では、令和6年分の平均給与は478万円（男性587万円・女性333万円）、令和7年分では487万円（男性597万円・女性342万円、正社員559万円・正社員以外210万円）とされています（出典：www.nta.go.jp）。歯科医の年収は、こうした全体平均と比べても高水準のグループに位置します。

年代別・性別・勤務先規模別の年収

歯科医の年収は、年齢や勤務先の規模によって大きく変わります。

出典：www.movin.co.jp。40〜44歳が最も高い水準で、20代前半は経験年数が浅いため低めです。

性別では男性1,119.1万円、女性998.8万円と、約120万円の差があります（出典：totonoe.tech）。勤務先の企業規模別では、10〜99人が1,171万円、100〜999人が1,033万円、1,000人以上が805万円という結果です。小規模なクリニックのほうが年収が高い傾向が見られますが、これは開業医に近い立場の歯科医が含まれることなどが影響していると考えられます。

歯科医の手取りはどのくらい？

年収1,062.7万円は、税金や社会保険料を差し引く前の額面金額です。手取りは所得税・住民税・社会保険料を引いた金額で、一般的には額面の65〜70％程度が目安とされます。年収1,000万円を超えると税率や社会保険料の負担が大きくなるため、手取りはおよそ700万〜750万円前後になることが多いという目安です。

ただし、扶養家族の人数、お住まいの地域、加入する健康保険の種類、各種控除の有無によって手取りは変わります。あくまで概算として捉え、自分の条件に近い数字は手取り早見で確認してください。年収と手取りの関係を整理したい場合は年収指数も参考になります。

都道府県別の年収はばらつきが大きい

都道府県別の年収が掲載されているのは31都道府県です。全国値1,062.7万円を上回るのは12都道府県、下回るのは19都道府県でした。上位は広島県1,767.7万円、岐阜県1,664.4万円、神奈川県1,604.6万円。下位は福島県201.6万円、徳島県245.0万円、東京都478.5万円です（出典：job.pc-k.co.jp）。

ただし、都道府県別の値は標本数が少なく、回答者の属性によって大きく振れることがあります。「地域ごとの平均」として参考程度に見るのが現実的です。

開業医と勤務医で年収はどう変わる？

勤務医として働く場合、年収は1,000万円前後が一つの目安になります。一方、医療法人や複数院展開のクリニックで分院長・統括歯科医師などのマネジメント職に就くと、年収1,000万〜1,500万円台のレンジが見えてきます。

開業は年収を大きく押し上げる可能性がある一方、リスクも最も大きい選択肢です。初期投資は5,000万〜1億円程度、開業後10〜15年の借入返済、集患の不確実性、人件費や経費の負担が伴います。開業医の手取りが勤務医時代と変わらないという事例もあるため、「開業すれば必ず年収が上がる」とは言い切れません。経営センスや立地、診療方針がかみ合って初めて年収を伸ばせる、と捉えるのが現実的です。

年収を上げる方法と注意点

年収アップのルートとしては、認定医・専門医の取得、自由診療領域への注力、分院長などのマネジメント登用、開業、好条件の業界・業種へのキャリアチェンジなどが挙げられます。それぞれ年収アップ幅とリスクが異なるため、自分の状況に合わせて検討してください。

なお、ここで紹介した金額はすべて統計に基づく目安・概算です。個人の経験年数、勤務形態、地域、診療科などで実際の年収は変わります。キャリアや開業に関する判断は、医療機関の就業規則や専門の相談先も確認したうえで行ってください。関連する記事は記事一覧から探せます。

まとめ

歯科医の年収は、令和7年の賃金構造基本統計調査で平均1,062.7万円。全職種平均の約2倍という高水準ですが、年代・性別・勤務先規模・地域で差が大きく、額面と手取りの差も見逃せません。統計の数字はあくまで平均値であることを踏まえ、自分の条件に当てはめた手取りの目安を確認しておきましょう。