年収が高い仕事ランキング2025年版｜業種別・職種別の平均年収と手取りの目安

年収が高い仕事を探す前に｜日本の平均給与は487万円

国税庁の「民間給与実態統計調査（令和7年分）」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（前年比1.9％増）です。男女別では男性597万円、女性342万円。雇用形態別では正社員（正職員）559万円、正社員以外210万円となっています。

年収が高い仕事を考えるときは、まずこの487万円を基準にすると比較しやすくなります。平均給与の内訳は平均給料・手当412万円、平均賞与75万円（賞与割合18.2％）です。これらはあくまで全国平均の目安であり、年齢・地域・業種・雇用形態によって大きく変わります。

業種別｜年収が高い仕事ランキング

国税庁の統計（令和7年分）による業種別の平均給与（目安）は次のとおりです。

最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」（854万円）と最も低い「宿泊業、飲食サービス業」（276万円）の差は578万円に及びます。同じ「年収が高い仕事」でも業種による差は非常に大きいことがわかります（出典：nta.go.jp、memorva.jp）。

職種別｜年収が高い仕事（doda 2025年データ）

転職サービスdodaが2024年9月～2025年8月に登録した約60万人のデータを集計した職種分類別の手取り目安">平均年収（支給額ベース・手取りではない）は次のとおりです。

個別の職種では、医師（1,063万円）、投資銀行業務（932万円）、運用（ファンドマネジャー／ディーラー）（842万円）、弁護士（835万円）、MR（803万円）などが上位に挙がっています（出典：doda.jp）。

年齢・勤続年数でも年収は大きく変わる

国税庁の統計では、男性は60歳未満まで年齢が上がるほど平均給与も上がり、55～59歳の階層（734万円）が最も高くなっています。一方、女性は年齢による較差が男性ほど顕著ではありません。勤続年数別では、勤続30～34年の層が男性838万円・女性501万円でピークです。

「年収が高い仕事」に就くだけでなく、同じ仕事を続けて経験を積むことが年収アップにつながる場合もある、という点は押さえておきたいところです。

年収1,000万円超はどれくらいいる？

1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人の給与階級別分布を見ると、最も多いのは300万円超400万円以下（799万人・15.5％）、次いで400万円超500万円以下（792万人・15.3％）です。年収1,000万円超は約339万5,000人で、およそ15人に1人という割合になります（出典：limo.media）。

平均487万円という数字だけを見ると高く感じても、分布としては年収500万円以下が約6割を占めています。

年収が高い仕事を目指すときの注意点｜手取りは額面より少ない

年収（額面）が高くても、実際の手取りは社会保険料や税金、各種控除によって減ります。手取りの目安は一般的に額面の75～85％程度とされ、年収水準や家族構成、自治体による住民税の違いなどで変動します。

• 年収が上がるほど所得税・住民税・社会保険料の負担率も上がりやすい
• 同じ年収でも、扶養の有無や居住地で手取りは変わる
• 統計の平均値はあくまで目安で、個人差が大きい

自分の手取りを確認したい場合は手取り早見を、年収水準の位置づけを知りたい場合は年収指数を参考にしてください。関連記事は記事一覧から探せます。

まとめ

国税庁の統計では平均給与487万円、dodaのデータでは「専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）」が619万円で職種分類のトップでした。業種・職種・年齢・勤続年数によって年収は大きく変わるため、複数の統計を並べて見ることが大切です。金額はいずれも目安であり、地域差・控除差・個人差がある点に注意してください。