希望年収の答え方｜面接で失敗しない伝え方と年収相場の目安

希望年収の答え方で押さえる3つの原則

面接や面談で「希望年収を教えてください」と聞かれたとき、答え方次第で印象は変わります。大切なのは次の3点です。

• 相場を踏まえる：国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円・女性342万円）です。正社員は559万円、正社員以外は210万円という区分もあります。まずは自分の職種・年齢・地域の相場を確認しましょう。
• 根拠を添える：「現在の年収が◯◯万円なので、◯◯万円を希望します」のように、現年収や担当業務・実績とセットで伝えると納得感が出ます。
• 幅を持たせる：「◯◯万円〜◯◯万円を想定しています」と幅で示し、そのうえで「貴社の規定に合わせます」と添えると角が立ちません。

なお、平均給与は税金や社会保険料を引く前の額面の金額です。手取りではありません。

希望年収の答え方【そのまま使える例文】

状況別に、そのまま使える言い方を紹介します。金額はあくまで一例なので、自分の相場に置き換えてください。

• 現年収から交渉する場合：「現在の年収は450万円です。担当業務の幅が広がることを踏まえ、480万円〜520万円を希望します。最終的には貴社の規定に合わせます。」
• 初めての転職の場合：「同年代・同職種の相場が400万円前後と伺っています。経験を積む前提で、まずは400万円〜450万円を想定しています。」
• 管理職・専門職の場合：「マネジメント経験を活かせるポジションとして、600万円〜700万円を希望します。役割の範囲によって相談させてください。」

「いくらでも構いません」は、基準がない印象を与えやすいので避けたい答え方です。

希望年収を決める前に確認したい年収相場

国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査（1年を通じて勤務した給与所得者）では、年齢階層別の平均給与は次のとおりです（男女計・額面）。

業種による差も大きく、平均給与が高いのは電気・ガス・熱供給・水道業（854万円）、金融業・保険業（726万円）、情報通信業（682万円）などです。一方、宿泊業・飲食サービス業は276万円とされています。同じ「希望年収」でも、職種と業種で現実的なレンジは変わります。

希望年収から手取りを逆算して伝える

額面の希望年収だけでなく、手取りをイメージしておくと生活設計と矛盾しません。扶養なし・40歳未満・東京都の協会けんぽ料率という条件での概算は次のとおりです。

年収が上がるほど所得税率や社会保険料の負担が増えるため、手取りの還元率は下がっていきます。手取りは都道府県・扶養の有無・年齢（40歳以上の介護保険料）で変わるため、あくまで目安として使い、詳しくは手取り早見で条件を合わせて確認してください。年収水準の比較には年収指数も便利です。

希望年収の答え方でよくあるNG例

• 根拠なく高額を言う：相場から大きく外れた金額は、ミスマッチと受け取られやすくなります。
• 前職の年収をそのまま横引きする：職種・役割・勤務地が変われば相場も変わります。
• 「前職より下がらなければ」だけで答える：希望の根拠が弱く、交渉の余地を残せません。
• 手取りと額面を混同する：面接で聞かれる年収は通常は額面です。混同すると認識のずれが生じます。

不安な場合は、面接前に記事一覧で職種別・年収別の情報を確認しておくと安心です。

まとめ

希望年収の答え方は、「相場を踏まえる」「根拠を添える」「幅を持たせる」の3点が基本です。令和7年分の民間給与実態統計調査では平均給与487万円（男性597万円・女性342万円、正社員559万円・正社員以外210万円）とされており、これを基準に自分の年齢・職種・地域の水準を照らし合わせてみましょう。金額はあくまで目安であり、個人差・地域差・控除の違いによって手取りは変わります。最終的には提示条件を確認したうえで判断してください。