ボーナス手取り シュミレーション｜額面別の目安と控除の仕組みを解説

年収487万円から税金・社会保険料を引いた手取りの目安を解説">手取りは額面の何割？賞与から引かれる保険料・所得税と金額別の目安">ボーナス手取り シュミレーションの前に押さえる基本

ボーナス（賞与）の手取り額は、額面から社会保険料と税金が差し引かれた金額です。一般的には、額面の8割前後が手取りの目安になると言われますが、年齢・加入している健康保険・扶養の有無・前年の所得による住民税などで変わります。まずは「額面＝手取りではない」という点を押さえておきましょう。年収ベースの手取りを知りたい場合は年収指数、月給の手取りを確認したい場合は手取り早見もあわせてご覧ください。

ボーナス手取り シュミレーション｜額面別の手取り目安

以下は、社会保険料と税金の合計が額面の約2割になるケースを想定した概算です。あくまで目安であり、実際の金額は勤務先・加入先・お住まいの自治体などによって異なります。

40歳以上で介護保険料が加わる場合や、健康保険料率が高い場合は控除が増え、手取り率が下がることがあります。一方で、厚生年金保険料には標準賞与額の年度累計150万円までといった上限があるため、高額な賞与では控除率が相対的に下がることもあります。

賞与から引かれる税金と社会保険料の仕組み

賞与から控除される主なものは次のとおりです。

• 健康保険料・介護保険料（40〜64歳）・厚生年金保険料：賞与の額（標準賞与額）に料率を掛けて計算。健康保険には年度の上限、厚生年金には年度累計150万円の上限がある
• 雇用保険料：賞与にもかかる
• 所得税（源泉徴収）：賞与の額から社会保険料を引いた金額に、前月の給与額や扶養親族等の数に応じた税率を掛けて計算され、年末調整で精算される
• 住民税：前年（1〜12月）の所得に応じて決まり、毎年6月から翌年5月にかけて給与から天引きされる。賞与からも徴収されることが多い

社会保険料と税金を合わせた控除率は、一般的に2割前後になることが多いとされます。

統計で見るボーナス（賞与）の平均額

国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査（国税庁）によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円、女性342万円、正社員559万円、正社員以外210万円）で、このうち平均賞与は75万円（男性96万円、女性47万円）でした。給与に占める賞与の割合は18.2%です。

業種別の平均賞与（令和6年分・国税庁）を見ると、電気・ガス・熱供給・水道業が173.2万円、金融業・保険業が166.4万円、情報通信業が122.6万円、製造業が114.8万円など、業種による差が大きくなっています。宿泊業・飲食サービス業は18.3万円でした。

一方、パーソルキャリア（doda）の調査（パーソルキャリア）では、正社員の年間ボーナス平均支給額は120.7万円（冬56.7万円・夏57.7万円など）でした。国税庁の調査はパート・アルバイトを含む給与所得者が対象で、dodaの調査は20〜59歳の正社員が対象のため、平均額には差があります。

ボーナス手取り シュミレーションで注意したいポイント

• 賞与の所得税は毎月の給与額によって税率が変わるため、同じ額面でも手取りが違うことがある
• 住民税は前年の所得で決まるため、昇給した翌年は負担が増えることがある
• 健康保険料率は加入する健康保険組合や都道府県によって異なる
• 賞与の支給時期によって、社会保険料の年度累計の上限に達するかどうかが変わる

より正確な金額を知りたい場合は、勤務先の給与明細や源泉徴収票、加入している健康保険の料率を確認するとよいでしょう。過去の記事は記事一覧から確認できます。

まとめ

ボーナスの手取りは額面の75〜85%程度になることが多いとされますが、あくまで目安です。社会保険料は賞与の額と加入先で、所得税は前月の給与額などで、住民税は前年の所得で決まるため、同じ額面でも手取り額は人によって変わります。統計では平均賞与は75万円（国税庁・令和7年分）で、業種や雇用形態による差も大きい状況です。自分の条件に近い数字でシュミレーションし、詳しくは勤務先や公的機関の情報で確認しましょう。