パイロットの年収は平均約1,632万円｜機長・副操縦士の違いと手取りの目安

パイロット（航空機操縦士）の年収は平均約1,632万円

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」令和7年（2025年）の職種別データによると、航空機操縦士の推計年収は約1,631.8万円で、集計対象となった144職種の中で最も高い水準です（出典：totonoe.tech）。この推計年収は「きまって支給する現金給与額」の月額に12を掛け、年間賞与その他特別給与額を足した統計上の平均値であり、中央値ではありません。

国税庁「民間給与実態統計調査」による給与所得者の平均給与は487万円（男性597万円・女性342万円）ですので、パイロットの平均はこれを大きく上回る計算になります。ただし、いずれも平均値であり、経験・職位・勤務先によって個人差が大きい点には注意が必要です。

パイロットの年収内訳｜月収と賞与の目安

賃金構造基本統計調査（令和7年・一般労働者・産業計・企業規模計）における航空機操縦士の数値は次のとおりです。

月収ベースで見ると100万円を超える水準ですが、これは残業代や各種手当を含む「きまって支給する現金給与額」であり、基本給だけを示すものではありません。パートタイム労働者は含まれず、企業規模10人以上の集計である点にも留意してください。

パイロットの手取りはいくら？額面からの目安

額面年収が約1,632万円の場合、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた手取りは、概算で1,000万円台前半〜中盤が目安になります。一般に手取りは額面の6〜7割程度になることが多く、高年収帯では社会保険料の上限や所得税率の上昇により、額面に対する手取りの割合は低くなりやすい傾向があります。

実際の手取りは、住んでいる地域（健康保険料率・住民税率）、年齢（40歳以上は介護保険料が加わる）、扶養家族の有無、各種控除の内容で大きく変わります。より細かい金額は手取り早見で確認してください。

機長と副操縦士で年収はどう違う？

パイロットの年収は、同じ会社でも職位によって大きく異なります。一般に副操縦士より機長のほうが高く、昇格時に年収が大きく上がるとされています。

会社が公表している数値としては、日本航空の運航乗務員（機長と副操縦士をあわせた区分）の平均年間給与が約2,005万円（2025年3月期）、スカイマークの運航乗務員290名の平均年間給与が約1,646万円（2025年3月期）です。一方、PILOT VALUEでは、日本の大手で副操縦士約1,800万円・機長約2,700万円という推定値が示されています。こうした金額は公表値と当サイト推計が混在しているため、参考値として捉えるのが安全です。

男女別・会社別に見るパイロットの年収

賃金構造基本統計調査（令和7年）では、男性が約1,654.7万円、女性が約799.5万円とされています。ただし女性の労働者数が少ないため、女性側の数値は参考値として精度に幅がある点に留意してください。

また、年収は勤務先の種類でも変わります。大手航空会社は高め、LCC・中堅はやや低めという傾向が紹介されることが多く、機種や担当路線、経験年数によっても上下します。会社ごとの水準を一律に断定することはできません。

パイロットの年収が高い理由と注意点

• 国家資格（事業用操縦士など）が必要で、養成に多額の費用と長い時間がかかる
• 安全運航に対する責任が重く、乗務時間や健康管理の制約が厳しい
• 航空需要や景気、為替、会社の経営状況に左右されやすい
• 統計はあくまで平均値で、個人の年収は職位・経験・会社で大きく異なる
• 高年収ゆえに税金・社会保険料の負担も大きく、手取りは額面より小さくなる

まとめ｜パイロットの年収と手取りを正しく理解しよう

公的統計をもとにすると、パイロット（航空機操縦士）の平均年収は約1,632万円で、日本の職種の中でも高い水準にあります。ただし数値は統計上の平均値であり、職位・会社・経験・地域によって個人差が大きいことを忘れないようにしましょう。手取りは額面の6〜7割程度が目安で、各種控除や居住地で変わります。年収指数や記事一覧もあわせてご覧ください。